メンタルヘルス対策は、未来への投資

例えば、メンタルヘルス不調によって休職者が一人出た場合。

あるWebメディアが、年収500万円の社員が1年間休職した場合の損失額を試算しています（※１）。

これによれば、発症前の人件費、 休職中の休業手当、代替要員の人件費、上司のフォローに要する人件費、既存社員の残業代＋代替要員の教育費などを合計すると、なんと1490万円にものぼるというのです。

また、横浜市立大学大学院国際マネジメント研究科・原広司准教授と産業医科大学産業生態科学研究所・永田智久 准教授との共同研究によって、働く人が「気分が沈む」「眠れない」といった心身の不調を抱えながら仕事を続けることで、日本全体では年間およそ7.6兆円の経済的な損失が生じていることが明らかになりました（※２）。

この損失額は日本のGDPの1.1％に相当し、精神疾患の医療費の7倍にも上ります。

本人の回復には数カ月から数年かかることも珍しくありません。その間、周囲のメンバーへ業務が集中し、チームのモチベーションが下がり、場合によってはそこから次の不調者が連鎖して生まれます。

離職も同じです。優秀な人材ほど、追い詰められる前に静かに去っていきます。「もっと早く気づいていれば」と後悔する経営者の声を、私は何度聞いたかわかりません。

休職や離職は「見えるコスト」です。

しかし、もっと怖いのは、見えていないコストのほうです。

「出勤しているのに、働けていない」という損失＝「プレゼンティーイズム」という言葉をご存知でしょうか。

これは、出勤はしているけれど、心身の不調によってパフォーマンスが低下している状態のこと。

欠勤していないから問題ない、ではないのです。

本人も「なんとなくやる気が出ない」「ミスが増えた気がする」と感じながら、無理して出続けている。そういった状態の社員は、どの職場にも必ずいます。そして、それが積み重なった損失は、休職・離職によるものをはるかに上回ることが、さまざまな調査で明らかになってきています。

私がカウンセリングの現場で感じるのも、まさにこれです。

多くの人が疲労を抱えながら働いていますが、職場ではまだまだ業務量を減らす工夫が少ないと感じます。また、セルフケアをする余裕がない人、セルフケアの意識が低い人も多いのです。

この状態を放置すればすほど、組織の損失はふくれあがります。

従業員のセルフケア意識を高めると同時に、皆が疲労しない働き方へとシフトしていくことに本気で取り組まなければ、企業の未来はありません。