職場カウンセリング導入、4つの効果

カウンセリングは、資格を保有するカウンセラーが、従業員のメンタルヘルスやキャリアに関する相談を受ける仕組みのことです。仕事の悩み、職場の人間関係、働き方——テーマは実にさまざま。対面、メール、電話に加え、テレワークの定着を背景に、最近はオンラインでのセッションも一般的になってきました。

1回のセッションは30～50分ほど。来談者中心療法、認知行動療法、解決志向アプローチなど、相談内容やご本人の状況に応じて複数の手法を組み合わせて進めます。1回で終結するケースもあれば、継続してサポートするケースもあります。

職場カウンセリングは、クリニックや民間のカウンセリングルームで行うカウンセリングとは、目的が少し異なります。後者が「相談者本人の健康回復や生きづらさの解消」を目的とするのに対し、職場カウンセリングは「健康増進に加え、職場により適応して働けるようになること」を目指します。もちろん、必要に応じて医療機関や外部リソースへのリファー（紹介）も行います。

また、産業医とも役割が異なります。産業医は健康管理や医学的判断を担う立場。一方、カウンセラーは「話を聴く」「気持ちを整理する」「問題解決を一緒に考える」という心理的サポートを専門としています。

職場にカウンセリングを導入すると、組織にはさまざまな変化が生まれます。私がこれまで多くの企業の導入に立ち会ってきた中で、特に手応えを感じているのは次の4点です。

1つ目は、従業員の心身の健康向上です。対話を通じて抱えていた問題の糸口が見えたり、気持ちが軽くなったりするだけでなく、健康習慣や仕事のスキルに関するアドバイスも行うため、自分を見つめ直しブラッシュアップする機会にもなります。

2つ目は、メンタルヘルス不調の早期発見・早期対応です。相談を希望する方だけでなく、疲労が蓄積している方に受けていただくことで、不調の兆しを早い段階でキャッチできます。また、従業員全員を対象とした「ショートカウンセリング（心の健康診断)」を実施すれば、スクリーニングとしての機能も果たせます。さらに副次的な効果として、職場に潜む構造的な問題が浮かび上がってくるため、職場改善にもつながるのです。

3つ目は、管理職の負担軽減です。部下のメンタルヘルスの問題を一人で抱え込みがちな管理職にとって、「専門家に任せられる窓口がある」ということ自体が、大きな安心感をもたらします。

「せっかく窓口を設けたのに、従業員がなかなか使ってくれない」——多くの人事担当者の方々のお悩みです。

カウンセリングは日本でも浸透してきましたが、それでも抵抗感を持つ方はまだ少なくありません。「社内のカウンセリングを使ったら、話した内容が上司に伝わるのではないか」という不安から、利用をためらうケースもよく見られます。利用率を高めるためには、いくつかのポイントがあります。

【1】守秘義務を、繰り返し伝える

まず大前提として、「相談内容は人事部を含め、社外にも社内にも漏れることはない」という事実を、あらゆる機会に繰り返しアナウンスすることが欠かせません。一度伝えただけでは、安心感は定着しないのです。

【2】「カウンセリング」以外の名称を検討する

実は、名称も非常に重要です。「カウンセリング」という言葉に、今なおネガティブな印象を抱く方は少なくありません。本来、カウンセリングは不調気味の方だけのものではなく、健康な方がより健やかに働けるようサポートする場でもあるのですが、そのことがまだ十分には知られていないのです。