日本の生産性は先進7か国で最下位。
働く人の8割が強いストレスを感じ、メンタルヘルス不調者は増加の一方です。
これは決して他人事ではありません。
私がこれまで約1000社を支援してきた中で、
働き方改革が「改革」どころか「改悪」になっているケースを数多く見てきました。
業務量は変わらないまま残業制限をして、
リーダーがメンバーの仕事を巻き取り、疲弊していく――そんな悪循環に陥っている企業が少なくないのです。
どうぞ、発想を180度転換してください。
「休暇は損失」ではなく、「休暇は未来への投資」なのです。
実際、国内には成功事例があります。
20年前に「残業ゼロ」を掲げたアパレル企業は19期連続増収増益。
ある老舗菓子メーカーは25年以上にわたり年次有給休暇取得率100%を継続しながら、
売上高は年々上昇しています。
建設業のある企業も、年次有給休暇100%取得を実現し、
残業時間を平均25時間から17時間へ削減。従業員のモチベーションも向上しています。
なぜ、休むと生産性が上がるのか。
「ヤーキーズ・ドットソンの法則」という、ストレスと生産性の関係を示したグラフがあります。
それが示すように、
適度なストレスこそが最高のパフォーマンスを生みます。
疲労が蓄積すれば生産性は下がる一方です。
戦略的に休暇を取り、疲労を回復させ、エネルギーをチャージすることで、常に高いパフォーマンスを維持できるのです。
さらに注目すべきは、休暇がもたらす組織へのメリットです。
米国の研究では、年間20日以上の休暇取得でバーンアウトのリスクが41%低下。
別の研究では、有給休暇の提供により離職率が35%低下というデータもあります。
「きちんと休める」安心感は、エンゲージメント向上、定着率向上に直結します。
そして何より、休暇は創造性とイノベーションを生み出します。
脳はリラックスしているときにひらめきを得やすくなります。
多忙なビジネスパーソンに不足しているのは、何もせずぼーっとする時間、感情を研ぎ澄まし美意識を高める時間なのです。
拙著『戦略的休暇』では、単なる休暇取得の推奨ではなく、
意識改革と仕組みづくりの両面から、休める組織への変革法を具体的にお伝えしています。
まずはリーダーが率先して休み、メンバーが安心して休める文化を作る。
その先に、強くしなやかな組織が待っています。
休まず働く時代は終わりました。
これからは、戦略的に休む企業が勝ち残る時代です。